オルカンはやめとけって本当？投資するべき人・しない方がいい人の特徴

オルカンは、先進国（23ヵ国）・新興国（24ヵ国）の株式約3,000銘柄で構成される投資信託です。

オルカンの大きな魅力は全世界の株式に投資できる点ですが、「やめとけ」という意見も存在します。

結論から言うと、以下のような場合であれば、オルカンはおすすめです。

本記事では、オルカンはやめとけと言われる理由や、投資するメリットを解説します。

なお、オルカンに投資するには証券口座を開設する必要があります。

まだ口座を開設していない方はこれを機に開設しておきましょう。

オルカンはやめとけ？

オルカンがおすすめな人

オルカンは、先進国（23ヵ国）と新興国（24ヵ国）の株式約3,000銘柄から構成され、全世界株式市場の約85%をカバーしています。

時代ごとに株式市場で主導的な役割を果たす国は変化しており、どの国が次に成長するかを予測するのは非常に難しいです。

株式市場で主導的な役割を果たす国や地域は時代によって変化し、1980年代は日本株、1990～2010年代は米国株が好調でした。

こうした変化を予測するのは非常に難しく、特定の国や地域に集中投資するリスクを避けるためにも、広く分散された投資が重要です。

オルカンは、時価総額加重平均を採用しており、時価総額が大きい企業が多い国や地域ほど組み入れ比率が高くなります。

この仕組みにより、オルカンだけで様々な国や地域の成長を取り込めるため、どの国が伸びるかを予想する手間が省けます。

将来の市場変化に自動的に対応しつつ、分散投資によるリスク軽減も図れるため、長期的な運用に適していると言えるでしょう。

オルカンがおすすめでない人

オルカンは、先進国（23ヵ国）と新興国（24ヵ国）の株式約3,000銘柄に分散投資できる投資信託です。

世界中の株式に幅広く投資するため、1つの国や企業の影響を受けにくいのが特徴ですが、元本が保証されているわけではありません。

特に、投資期間が短い場合は元本割れのリスクが高く、短期間で利益を得たい方には向いていません。

以下の図は1989年以降、毎月同じ金額ずつ国内外の株式と債券 積立投資を行い、5年間と20年間それぞれ保有した場合についての年間収益率を計算したものです。

上記のデータを見ると、短期的にはマイナスとなる可能性もありますが、20年と長期投資を続ければ運用収益率は2～8％の範囲となっています。

短期的な値動きに一喜一憂せず、20年程度の長期運用を前提にすれば、資産を着実に増やせる可能性が高まります。

また、オルカンよりも高いリターンを狙いたいのであれば、S&P500などの方が良いでしょう。

S&P500は米国を代表する大型企業500社で構成されており、過去30年間の実績を見ると、リターンの面ではオルカンよりも優れていました。

オルカンに投資している人の意見・口コミ

オルカンはやめとけと言われる理由

オルカンはやめとけと言われる理由は以下の6つ。

①S&P500よりもリターンが低い

オルカンとS&P500のリターンを比較すると、S&P500の方が高くなっています。

期間	ACWI	S&P500
過去1年	4.4%	3.5%
過去3年	13.6%	13.9%
過去5年	23%	25.1%
過去10年	11.6%	14.4%
過去15年	12.8%	16.3%
過去20年	9.9%	11.8%
過去30年	10%	12.2%

• 参考サイトはmyINDEX
• オルカンは2018年に運用が開始された投資信託であるため、ACWI（オルカンの目標としている株価指数）のデータを使用

S&P500は米国の主要企業500社で構成されており、成長著しいテクノロジー企業やグローバル市場で圧倒的な競争力を持つ企業が多く含まれています。

過去の実績から見ても、S&P500のリターンは他の地域や市場を上回ることが多く、特に近年はその傾向が顕著です。

一方で、オルカンは先進国だけでなく新興国の株式も含めた広範な分散投資が特徴であり、これによりリスクを分散しています。

しかし、この分散投資には、成長が緩やかな国や市場の株式も含まれることで、全体のリターンが抑えられるというデメリットも存在します。

新興国の株式は高い成長ポテンシャルを秘めていますが、政治的・経済的な不安定さや市場規模の制約、通貨の変動リスクなど、さまざまな要因によって成長が阻害されることも少なくありません。

また、先進国の中には市場が成熟して成長が鈍化している国もあり、その結果としてリターンも限定的になることがあります。

②米国の割合が約6割を占める

以下のグラフは、世界の株式市場における国別の割合を示したものです。

現在、世界の株式市場全体において、米国が占める割合は約6割に達しており、オルカンも約6割が米国株で構成されています。

この高い割合は、米国企業の時価総額が圧倒的に大きいことが要因ですが、投資先が米国に大きく偏っているとも言えます。

米国経済や企業に対する依存度が高くなるため、米国の経済が低迷した場合や主要企業の業績が悪化した場合には、大きな影響が出る可能性があります。

とはいえ、株式市場の比率は永続的なものではなく、新興国市場の経済成長が加速し、それに伴って企業の規模が拡大すれば、市場全体に占める新興国の割合が増えます。

そのため、現在の比率はあくまで一時的なものであり、長期的には市場の変化が反映されることを念頭に置く必要があります。

③リスクの高い新興国が含まれる

オルカンには、先進国と比較してリスクの高い新興国も含まれています。

新興国は経済成長のポテンシャルが高い一方で、政治・経済の不安定さ、為替の変動、そして企業業績のばらつきなどがリスク要因となります。

ただ、オルカンでは定期的に銘柄入れ替えが行われ、2024年には規制の強化や経済の減速、企業の不透明な財務状況などが影響し、多くの中国株が外されました。

④株式100%で構成されている

一般的に、株式よりも債券の方がリスクが低いとされています。

オルカンは先進国・新興国の株式約3,000銘柄で十分に分散されていますが、株式のみのため値動きが大きくなる場合があります。

以下のグラフは、2000年から2024年までのACWI（オルカンが目標としている株価指数）のリターン推移を示しています。

2008年のリーマンショック時にはドル建てで-40%、円建てで-50%という大幅な下落を記録していることが分かります。

オルカンは多くの国や地域、業種の銘柄を含むことでリスクを分散していますが、世界的な経済危機やグローバルな景気後退の影響は避けられません。

長期的には安定した成長が期待できますが、短期的には経済危機などの影響を受けることがあるので、その点を理解しておくことが重要です。

⑤為替の影響を受ける

オルカンの約94%は外貨で構成されており、為替ヘッジも行わないため、為替の変動が投資結果に大きく影響します。

以下のグラフは、2000年から2024年までのACWI（オルカンが目標としている株価指数）のリターン推移を示しています。

2021年から2024年にかけて円安が大きく進んだため、円建てのリターンがドル建てのリターンを上回っていることが確認できます。

2013年のように1ドル=120円程度の水準に達した年も、ドル建てのリターンより円建てリターンの方が大きくなっています。

また、2003年や2010年のように円高が進行した年は、ドル建てのリターンと比較して円建てのリターンが顕著に小さくなっています。

ただ、オルカン以外でも外国株に投資する投資信託であれば、対象となる国の通貨の変動が直接的な影響を及ぼします。

⑥分散効果はあまり高くない

先進国（23ヵ国）・新興国（24ヵ国）の株式約3,000銘柄で構成されています。

一見すると分散が効いてそうですが、実際はそこまで分散効果は高くありません。

以下のグラフは、ACWI（オルカン）とS&P500、ナスダック100、日経平均の下落時におけるリターンを比較したものです。

	ACWI	S&P500	ナスダック100	日経平均
1990年	-21.1%	-8.5%	-15.4%	-38.7%
1994年	-6.3%	-9.6%	-54.7%	13.2%
2002年	-26.9%	-29.7%	-43.7%	-18.6%
2008年	-52.9%	-49.0%	-52.9%	-42.1%
2011年	-11.8%	-3.3%	-2.%	-17.3%
2018年	-12.4%	-8.0%	-6.7%	-12.1%
2022年	-6.1%	-6.7%	-23.3%	-9.4%

1990年代では、それぞれ異なる動きを見せていましたが、2000年以降はいずれの指標もほぼ同様の下落を示し、大きな差は見られません。

この背景には経済のグローバル化があり、2000年代以降に企業活動が国境を越えることで、一国の経済変動が他国にも大きな影響を与えるようになりました。

つまり、オルカンのように世界中の株式で構成されていても、実際の市場下落時には大きな分散効果は得られにくい、ということです。

オルカンに投資するメリット

オルカンに投資するメリットは以下の3つ。

①全世界に投資できる

オルカンは「ACWI」という株価指数への連動を目指しています。

ACWI：オール・カントリー・ワールド・インデックスの略で、MSCI（モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル）が作成している指数

ACWIは先進国23ヵ国と新興国24ヵ国の株式約3,000銘柄で構成される株価指数で、全世界の株式市場の約85%をカバーしています。

現在は米国が全体の64.2%を占め、日本は5.0%、イギリスは3.3%となっていますが、新興国が成長すれば比率は大きく変わります。

②伸びる国を予想しなくて良い

以下のグラフは世界の株式市場の国別割合を示したものです。

1980年代には日本の株式が非常に好調でしたが、1990年代、2010年代には米国の株式市場が大きな割合を占めるようになりました。

このように、時代ごとに株式市場で主導的な役割を果たす国は変化しており、どの国が次に成長するかを予測するのは非常に難しいです。

オルカンは、時価総額加重平均を採用しており、時価総額が大きい企業が多い国や地域ほど組み入れ比率が高くなります。

この仕組みにより、オルカンだけで様々な国や地域の成長を取り込めるため、どの国が伸びるかを予想する手間が省けます。

③最も効率的な投資手法である

現代ポートフォリオ理論は、株や債券などで構成されるポートフォリオのリスクとリターンを研究するための理論です。

株や債券の割合を色々と変えることで、ポートフォリオ全体のリスクとリターンがどのように変わるかを調査します。

この理論では、「全てのリスク資産からなる時価総額加重平均ポートフォリオが最も効率的である」と結論づけています。

オルカンは時価総額加重平均を採用しているため、現代ポートフォリオ理論の結論と非常に類似した構成を持つと言えるでしょう。

ただ、現代ポートフォリオ理論では株式だけでなく債券も含まれており、オルカンは100%株式で構成されている点には注意が必要です。

あくまで株式のみに限定すると、全世界の株式の時価総額加重平均はオルカンであり、理論の一部分を反映しているに過ぎません。

オルカンに投資する方法

オルカンに投資する方法は以下のとおり。

①証券口座を開設する

投資信託を購入するには証券口座を開設する必要があります。

まだ口座を開設していない方はこれを機に開設しておきましょう。

②オルカンを積立購入する

証券口座を開設したらオルカンを積立購入します。

オルカンはやめとけに関するQ&A

オルカンとS&P500どっち？

過去30年のリターンはS&P500の方が良いですが、どっちかで迷ったらオルカンをおすすめします。

長期的な視点で見ると、どの国の株式が好調になるかは時期によって異なり、例えば1980年代は日本、2010年代は米国の株式が大きく伸びました。

しかし、未来にどの国が経済成長を遂げるかを予測するのは難しいため、グローバル分散投資がリスク管理に役立つと言えます。

オルカンは時価総額加重平均を用いた投資信託であるため、企業の時価総額が大きいほどその組入比率が高くなります。

これにより、成長した国や企業は自然と組入比率が増加し、個別の国や企業の成長を予測する手間を省くことが可能です。

現在は米国が全体の62.3%を占め、日本が5.5%、英国が3.7%といった構成ですが、今後もし新興国が急成長すれば、この比率は大きく変動します。

このように、オルカンは国際分散投資の観点で魅力的な選択肢であり、リスクを抑えながら成長する可能性のある市場へ自動的に対応することが可能です。

詳しくは「【徹底比較】オルカンとS&P500どっちに投資すべき？」をご覧ください。

オルカンとS&P500両方はあり？

オルカンとS&P500の両方に投資するのはおすすめしません。

オルカンの約60%は米国の株式で構成されているため、S&P500に追加で投資すると、米国株への偏りが一層強くなります。

オルカンの最大の魅力は、全世界に分散投資できる点にあり、この広範な分散があるからこそ、リスクを低減し、さまオルカンが持つ「全世界に分散」という特徴が損なわれてしまいます。

さらに、投資信託は保有しているだけで信託報酬という手数料が発生し、コストが無駄に増加する可能性があります。

したがって、コストと投資効率を考慮するならば、オルカンを選択することで、全世界に分散しつつ、無駄なコストを抑えることができるでしょう。

ただ、投資の心理的な安心感や米国株の比率をさらに高めたいといった場合には、オルカンとS&P500の両方へ投資するのも一つの選択肢です。

詳しくは「【徹底比較】オルカンとS&P500の両方に投資するのはあり？」をご覧ください。

オルカンだけでいい？

シンプルかつ効率良く投資したいのであれば、オルカンだけで十分です。

オルカンは、先進国23ヵ国と新興国24ヵ国の株式約3,000銘柄で構成され、全世界の株式市場の約85%をカバーしています。

この広範な分散投資は、特定の国や地域の経済動向に左右されにくく、安定的なリターンを期待できる仕組みとなっています。

また、オルカンは時価総額加重平均を採用しており、時価総額が大きい企業ほど組み入れ比率が高くなるため、世界経済の成長が自動的に反映されます。

現在の構成比率は、米国が約62.3%、日本が約5.5%、英国が約3.7%となっていますが、新興国が成長すれば、自然とその比率が変わます。

したがって、オルカンだけへの投資はシンプルさと効率性を兼ね備えた投資戦略であり、多くの投資家にとって理想的な選択肢の1つと言えるでしょう。

詳しくは「オルカンだけでいい？集中投資するリスクと対策について解説」をご覧ください。

まとめ

今回はオルカンはやめとけと言われる理由について解説しました。

オルカンは、先進国（23ヵ国）と新興国（24ヵ国）の株式約3,000銘柄から構成され、全世界株式市場の約85%をカバーしています。

時代ごとに株式市場で主導的な役割を果たす国は変化しており、どの国が次に成長するかを予測するのは非常に難しいです。

株式市場で主導的な役割を果たす国や地域は時代によって変化し、1980年代は日本株、1990～2010年代は米国株が好調でした。

こうした変化を予測するのは非常に難しく、特定の国や地域に集中投資するリスクを避けるためにも、広く分散された投資が重要です。

オルカンは、時価総額加重平均を採用しており、時価総額が大きい企業が多い国や地域ほど組み入れ比率が高くなります。

この仕組みにより、オルカンだけで様々な国や地域の成長を取り込めるため、どの国が伸びるかを予想する手間が省けます。

将来の市場変化に自動的に対応しつつ、分散投資によるリスク軽減も図れるため、長期的な運用に適していると言えるでしょう。

なお、オルカンに投資するには証券口座を開設する必要があります。

まだ口座を開設していない方はこれを機に開設しておきましょう。